エンワールド・ジャパンは、転職活動におけるニューノーマル「オンライン面接」についての意識調査を実施し、エンワールド・ジャパンのサービス登録者2,081名から回答を得た。
同調査結果の詳細は、次のとおり。
転職希望者の4割、オンライン面接の実施有無が「応募の意向に影響」
「企業がオンライン面接を行っているかどうかは、応募の意向に影響するか」とたずねたところ、43％が「影響する」（とても影響する、やや影響する）と回答。（外資系企業社員：42％、日系企業社員：45％）年代別では、年代が若いほど「影響する」と回答した割合が高くなった。
「とても影響する」「やや影響する」と回答した人に理由を聞いたところ、第1位は「新しい時代の変化にスピーディーに順応できる企業かどうかが分かる」（同：83％、80％）、次いで「有事の際に柔軟な対応ができる企業かどうかが分かる」（同：77％、72％）となり、企業の柔軟性への関心の高さがうかがえる。
「とても影響する」「影響する」回答者のコメント
外資系企業社員
- 時代に適応した企業でないと成果を上げるのが難しい（30代）
- オンライン面接を導入している企業は、時代のニーズをきちんと掴み、柔軟に対応できるイメージ（30代）
- 企業のITリテラシーの判断基準となる（40代）
- すべての面接がオンラインである必要はないが、上手く取り入れている企業には好印象を持つ（40代）
- 社員のことを考えているかの目安になる（50代）
日系企業社員
- ITへの投資意欲と、管理職のIT及び時代変化への適応性が測れる（20代）
- 経営陣のデジタル・トランスフォーメーションへの柔軟度を表す指標のため（30代）
- この時期に頑なに対面にこだわっている企業は、有事に行動を変えれない古い体質の企業だと映ってしまう（30代）
- 時代の変化に対応するしないの意思表示ともとれるため（40代）
- 面接時の企業側の姿勢は、入社後の働き方をイメージできる大きな要素（50代）
希望する面接方法は「最終面接のみ対面」が最多
「どのような面接方法が理想か」とたずねたところ、「最終面接以外はオンライン、最終面接のみ対面」の回答が最多で35％だった。（外資系企業社員：34％、日系企業社員：35％）
また、「最終面接まですべてオンライン」と回答した割合は、オンライン面接経験ありの人の回答が、オンライン面接経験なしの人の回答を8ポイント上回った。（オンライン面接経験あり：22％、オンライン面接経験なし：14％）
オンライン面接経験者は約6割 最終面接を受けた人のうち約半数は最終面接もオンラインで実施
「オンライン面接を受けたことがあるか」とたずねたところ、64％が「ある」と回答。外資系企業社員の回答が日系企業社員の回答を10ポイント上回る結果に。（外資系企業社員：69％、日系企業社員：59％）外資系企業ではレポートラインとなる上司が海外に在住している場合や、本社の人事やマネジメントと面接を行う場合などがあるため、新型コロナウイルス流行前から、日系企業と比較して、オンライン面接を受ける割合が多かったことが推測される。
最終面接まで選考が進んだ人に「最終面接もオンラインで実施した経験はあるか」とたずねたところ、約半数が「ある」と回答した。（同：48％、46％）
8割は企業のオンライン面接に賛成 オンライン面接経験者のほうが、賛成の割合がやや高い傾向
「企業がオンライン面接を行うことをどう思うか」という質問では、81％が「賛成」（とても賛成、やや賛成）と回答。（外資系企業社員：83％、日系企業社員：80％）
また、オンライン面接に「賛成」と回答した割合は、オンライン面接経験ありの人の回答が、オンライン面接の経験なしの人の回答を8ポイント上回った。（オンライン面接の経験あり：84％、オンライン面接の経験なし：76％）
オンライン面接に賛成の理由第1位は「日程の調整のしやすさ」 「社内の雰囲気や設備が分からない」の声も
オンライン面接に「賛成」、「反対」と回答した人それぞれに理由を聞いた。「賛成」の理由の第1位は「面接の日程が調整しやすい」（外資系企業社員：84％、日系企業社員：82％）、次いで「企業訪問にかかる時間を削減できる」（同：81％、79％）だった。
「反対」の理由の第1位は「企業を訪問しないと、社内の雰囲気や設備などが分からない」（同：74％、76％）、次いで「対面で話さないと面接官や社員の人柄が分かりづらい」（同：68％、75％）となった。
約5割、最終面接もオンライン実施に賛成 オンライン面接経験者のほうが、賛成の割合が高い傾向
「企業が最終面接もオンラインで行うことをどう思うか」を聞いたところ、46％が「賛成」（ととても賛成、やや賛成）と回答した。（外資系企業社員：49％、日系企業社員：43％）
「賛成」と回答した外資系企業社員のコメントでは「グローバル企業では必然」、日系企業社員のコメントでは「実際の業務もリモートワークが多いのであれば、面接もオンラインで実施するのが良い」「交通費削減」の声が目立った。一方、外資系企業社員・日系企業社員の両者から「内定後に訪問してカジュアル面談を行うなど、ミスマッチを防ぐために一度は訪問したい」「コロナが落ち着けば本来は会いたい」という声も多数挙がった。
「最終面接もオンラインで行うことに賛成」と回答した割合は、オンライン面接の経験がある人の回答が、オンライン面接の経験がない人の回答を11ポイント上回った。（オンライン面接の経験あり：50％、オンライン面接の経験なし：39％）
最終面接もオンライン実施に賛成の理由「オンライン面接でも入社の意思決定は可能」が1位に
企業が最終面接もオンラインで実施することに「賛成」、「反対」と回答した人に、それぞれ理由を聞いた。
「賛成」の理由の第1位は「オンライン面接でも入社の意思決定は可能」（外資系企業社員：71％、日系企業社員：72％）、次いで「最終面接も一次面接や二次面接などと違いはない」（同：70％、64％）という結果に。
「反対」の理由の第1位は「社長／部門責任者とは直接会って話したい」（同：69％、69％）、次いで「ミスマッチ防止のため、お互いにとって必要」（同：66％、67％）だった。
調査概要
- 調査方法：インターネット調査
- 調査地域：全国
- 有効回答数：2,081名
- 調査実施期間：2020年7月27日～7月29日
- 回答者所属企業：外資系企業…48％、日系企業…52％
