キャリアを可視化し、蓄積するツール「プロテア」を提供するパーソルプロセス＆テクノロジーは、同ツールに搭載されている「キャリア資産診断」を基にキャリア資産の傾向を調査。その結果を発表した。
「キャリア資産」とは、マルチステージの人生を生きるために重視されている「無形資産」のこと（スキル、知識、友人、家族、肉体的・精神的健康、ネットワークなど）。このサービスでは、キャリアを形成させる3つの資産項目（生産性資産・活力資産・変身資産）を独自に要素分解し、各資産の蓄積状況を可視化している。
調査サマリ
- 大企業はキャリア資産が高く、DX推進やリスキリング等の効果が影響していると推測
- 情報通信業や金融業など外部環境変化にともなう変革の必要性が高い業界は、キャリア資産向上傾向がある
- 社外のステークホルダーとの接点の多い職種や研究・開発部門等の専門職はキャリア資産が高い
- 複業実施者は非実施者と比較して、生産性・活力・変身すべてにおいてキャリア資産が高い
「キャリア資産実態調査」概要
調査期間：2022年8月12日（金）～8月15日（月）
調査方法：インターネット定量調査
調査対象：正規雇用で就業している会社員7,700名（20～69歳・男女）
※ウエートバック集計により小数点以下が発生している。小数点以下の切り上げ、切り下げにより回答人数と各回答数の合計が異なる箇所がある。
※パーソルプロセス＆テクノロジー「プロテア」調べ
調査結果
①企業規模別（n＝7,700）
大企業はキャリア資産が高く、DX推進やリスキリング等の効果が影響していると推測
企業規模別の結果を見ると、1,000名以上の企業で生産性資産、変身資産が平均値より高く、大企業で取り組みが進んでいるDX推進や、リスキリング等の人材・キャリア開発施策の効果が、キャリア資産の形成に影響していると推察できる。999名以下の企業においては、1,000名以上の大企業と比較して、組織規模もスリムで、社員1人ひとりの声もキャッチアップしやすいため、個人に合わせたキャリア形成の支援が今後求められる。
②業種別（n＝7,700）
情報通信業や金融業など外部環境変化にともなう変革の必要性が高い業界は、キャリア資産向上傾向がある
業種別に見ると、情報通信業や金融業界、不動産業界においてキャリア資産が高い傾向が伺える。これらの業界は、外部環境変化にともなう変革の必要性がキャリア資産に影響していると推察される。情報通信であれば生活サービスへの参入、金融であればコンサルティング型への転換など、業界自体が変わろうとしていることが、キャリア資産から浮かび上がっていると見られる。
③職種別（n＝7,700）
社外のステークホルダーとの接点の多い職種や研究・開発部門等の専門職はキャリア資産が高い
職種別に見ると、経営者・社長室（経営企画）やマーケティング等、社外のステークホルダーとの接点の多い職種や情報システムや研究・開発部門等、専門性が求められる職種は、キャリア資産が高くなる傾向があった。社外との接点が少ない職種においては、越境学習機会や自律学習など、業務以外の刺激が受けられる機会を創出することで、キャリア資産の向上につながる可能性がある。
④複業との関係性（複業実施有無）（n＝7,700）
複業実施者は非実施者と比較して、生産性・活力・変身すべてにおいてキャリア資産が高い
複業経験が、生産性資産、活力資産、変身資産を増幅させる機会になっていることがわかった。複業は越境学習経験として、一企業にとらわれない新たなビジネススキルの獲得や、ネットワーク構築の機会となるため、キャリア資産の項目増加につながっていることが推察される。とりわけ、人生100年時代において特に必要とされる変身資産の差異がもっとも大きく出ている点から、複業・副業制度に対する期待が高まる。
