Sansanは、全国の営業職として働く会社員のうち、オンライン名刺サービスの活用者220名、非活用者220名の計440名を対象に、コロナ禍における名刺交換の実態を調査した。
同調査結果の詳細は次のとおり。
コロナ禍で38.6％の人が紙の名刺交換機会が減少、50.0％の人が営業機会の損失に困惑
コロナ禍で38.6％の人が紙の名刺交換機会が減少したと回答。また1ヵ月当たりの紙の名刺の平均交換回数が6回以上と回答した人は、コロナ禍前は半数以上の55.4％を占めていたのに対し、コロナ禍では34.4％に減少した。さらに、平均交換回数が0回と回答した人はコロナ禍前が10.5％で、コロナ禍では19.3％と2倍近くに上昇しました。
紙の名刺交換機会の減少により困ったことを聞いたところ、「相手の名前や役職、決裁権限者などが分からない（51.8％）」、「営業機会の損失（50.0％）」、「人脈構築が困難（34.1％）」という回答が多いことから、コロナ禍で対面での商談機会が減少するのにあわせて名刺交換機会も減少し、それにともない営業活動に影響がおよんでいることが判明した。
オンライン名刺サービス活用者はコロナ禍でも9割が名刺交換機会を維持または増加 7割が新たに名刺情報を蓄積・管理
オンライン名刺サービス活用者は、コロナ禍で最初の緊急事態宣言が出された時期を含む2020年6月までに活用を開始した人が64.5％ともっとも多い結果に。働き方や商談スタイルの変化にいち早く対応し、オンライン名刺サービスという新たな手法を取り入れていたことがうかがえた。
コロナ禍で紙の名刺交換機会が減少する一方で、オンライン名刺サービスを活用することにより名刺交換の機会が「変わらない（71.4％）」もしくは「増えた（14.5％）」と回答した人が合計85.9％いた。
さらに、コロナ禍で新たに名刺情報を蓄積・管理できている人は、オンライン名刺サービスの非活用者が44.1％なのに対し、活用者は70.9％であることがわかった。紙の名刺交換機会減少にともない新規の名刺情報の蓄積・管理が難しくなるなか、オンライン名刺サービス活用者は、コロナ禍でも交換機会を維持または増加し、多くの人がコロナ禍前と変わらず名刺情報を蓄積・管理できていることが明らかとなった。
社内での情報共有や人物情報の見える化のほか35.9％がサステナビリティへの配慮にもメリット感じる
オンライン名刺サービス活用者は、およそ半数の人が「相手の情報を社内で共有しやすい（48.2％）」、「相手の役職含む正確な情報入手など、人物情報の見える化（46.8％）」などを利点としてあげ、情報管理・共有の観点からオンライン名刺サービスを活用していることがわかった。
また、3人に1人以上が「ペーパレスでサステナビリティに配慮している（35.9％）」ことを利点と捉えており、サステナビリティなどSDGsの観点から活用している人が一定数いることもうかがえる。
一方で、非活用者の活用しない理由は、「会社から特に利用を促されていない（35.9％）」がもっとも多く、オンライン名刺サービスは会社から促されないと活用しづらいという事情も明らかとなった。
調査概要
- 調査方法：オンライン上でのアンケート調査
- 調査地域：全国
- 調査対象：営業職として働く会社員440名（オンライン名刺サービスの活用者220名・非活用者220名）
- 調査期間：2021年8月6日～2021年8月9日
