マイナビは、全国15歳以上の13,263人を対象に、2020年4月～2021年3月までのキャリアと生活の実態や変化を調査した「マイナビ ライフキャリア実態調査（2021年版）」を発表した。
調査結果概要（一部抜粋）
2021年3月の「就業者（※）」は58.4％（20年4月比4.0pt減）、2021年3月の「失業者」「潜在労働力」の合計は12.0％（20年4月比3.0pt増）となった。
2021年3月の就業状態を性別でみると、「男性の就業者」は68.1％で20年4月比2.6pt減に対し、「女性の就業者」は49.4％で20年4月比5.4pt減。女性就業者の減少率は男性就業者の2倍以上だった。
※就業者：正社員／非正規社員／役員／自営業／家族従業者など、当月中に1日でも労働を行った者
2021年3月時点で管理職に就いていた人のうち、男性は81.5％、女性は18.6％で、政府が目指す女性管理職3割の目標には達していない結果となった。
管理職になった年齢を性別でみると、20代までに「係長・主任・職長級」になったのは、男性12.4％に対し、女性は20.2％。30代までに「課長級」になったのは、男性28.3％に対し、女性が33.2％だった。女性の管理職割合はまだ低いが、男性より女性の方が若くして管理職になっていることがわかる。
2021年3月時点の勤務先でのDX対応について聞いたところ、60.7％がDX対応を行っていると回答した。目的別にみると「生産性・業務精度向上」が59.5％でもっとも高かった。
業種別にDX対応の有無をみると、「情報通信業」がもっとも高く83.8％、次いで「金融業・保険業」83.1％、「製造業」71.8％。反対にもっとも低いのは「生活関連サービス業、娯楽業」36.1％だった。
就業・非就業に関わらず、何歳まで働きたいか聞いたところ、「70歳を超えても働きたい」は全体で21.8％。
年代別に70歳以上の就業意向をみると、現在の年齢「70歳以上」で41.4％がもっとも高く、次いで「60代」で29.8％、「40代」で15.8％となった。特に「40代」と「70歳以上」では80歳を超えても働きたい割合が高い傾向（40代：9.5％、70歳以上：11.1％）にある。
調査概要
- 調査期間：2021年4月22日～30日
- 調査方法：インターネット調査
- 調査対象：全国15歳以上の男女
- 有効回答数：13,263名
