働き方が大転換した今、必要な「Digital HQ」とは
続いてSlack 事業統括 マーケティング本部 プロダクトマーケティングディレクターの伊藤哲志氏が「What is Slack?」と題してSlackの位置づけや、Slackで何ができるのかなどの基本を紹介した。
Slackの具体的な紹介の前に伊藤氏は、「Digital HQ」という新たなワードについて触れた。
そもそも、人々の働き方や働く場所はこの数十年で大転換してきた。フリーアドレスで固定席をなくし、部署を越えてコミュニケーションをしようという流れから始まり、2020年のコロナ禍を契機にリモートワークを組み合わせたハイブリットな働き方へと大きく変化した。Slackの調査によると、76％の人がハイブリッドな働き方を希望するなど、出社とリモートで従業員エンゲージメントの差もあまりないことがわかってきた。
だからこそ「デジタルを拠点として、各自が120％実力を発揮できる環境を整えるべきなのでは」と伊藤氏は問いかけた。このコンセプトこそ、SalesforceとSlackが掲げる「Digital HQ」の考え方だ。その実現のためには、組織の壁を壊す「サイロ化の解消」、社員の境遇によって働く時間や場所などの融通を利かせる「柔軟性の向上」、さまざまなシステムやアプリを活用する「仕事の自動化」が必要だ。
ではDigital HQが働く場所となることで、営業組織にはどんなメリットがあるのか。またDigital HQとしてのSlackはどのようにハイブリッドな働き方を実現できるのか。伊藤氏は、メリットとして3つのポイントを示した。
Slackが営業のしなやかな働き方を実現する
ひとつめは、商談をスピーディに成立させることができるということ。Slackを活用すれば、どこで働いていても商談に関わる全メンバーが部署の壁を意識せずスムーズにコミュニケーションできる。Slackとメールの大きな違いのひとつは、情報のサイロ化が起きにくい点。メールでは情報が各自の受信ボックスごとに分断され、ミスコミュニケーションが起きやすいだろう。
一方、Slackの「チャンネル」機能はトピックやプロジェクトごとに用意する透明な会議室のようなもの。誰もが出入りでき、中途入社などであとから参加した人もさかのぼって情報を把握できる。さらに、セキュリティ上オープンにできない議論はチャンネルに「鍵」をかけて特定のメンバーで共有することも可能だ。オープンかつしなやかな、新しいコラボレーションのかたちである。
Digital HQのふたつめのポイントは、新たな方法で顧客と連携できること。顧客の働き方もハイブリッド化している今、つながりを強化していくには新しいやり方が求められるだろう。「Slackは社内チャットのイメージが強いかもしれないが、そのコラボレーションの範囲は社内に限らない」と伊藤氏。Slackを使っていない社外の人をゲストで呼ぶこともできる。あるいは、すでにSlackを導入している企業同士であれば「Slack コネクト」という機能で社内外の特定のメンバーが集うチャンネルを作成できる。限られたメンバーしか参加していないため、メールでありがちな誤送信もなく、セキュリティ面でも安心だ。
3つめのポイントが、チームの力を最大化できること。Slackではそのためのさまざまな機能を用意している。 たとえば「ハドルミーティング」、これはアメフト用語で試合中に選手が集まって相談することを指し、まさにSlack上でメンバーが集まり、ちょっとした相談をするための音声コミュニケーション機能だ。定期的な会議はZoomなどのビデオ会議システムで行い、今まで会社で「ちょっと良いですか」と声をかけていた相談事はこの機能を活用するイメージだ。
また「クリップ」機能では短い録画ビデオを共有できる。違う場所から働いているだけでなく、時差や時短勤務などで勤務時間にずれがあっても、非同期で密なコミュニケーションがとれる。報告だけで終わってしまいがちな全体会議も、事前にリーダーがクリップで進捗報告をアップしておくことで、より本質的な議論の時間を確保できるだろう。
連携可能アプリは2,500超 自社ならではの効率化を
さらに、SlackはSalesforceをはじめさまざまなアプリケーションと連携でき、Slackをデジタル上のビジネスの拠点にできるといっても過言ではない。実際にSlackとほかのツールを組み合わせることで、営業パーソンの仕事がどのように変化するのか、イメージが紹介された。
メールを開き、カレンダーを確認し、Googleドライブで資料を探す……と複数のツールを行き来しなければならなかったところを、Slackの画面さえ開けば複数のツールを横断した業務が可能になる。デジタルツールを導入することで操作に時間がかかり、逆に工数が増えてしまうという課題を抱えるビジネスパーソンも少なくないだろう。Slackをデジタル上の拠点としたツール活用なら、本来の目的である業務効率化を無理なく実現できそうだ。
まとめとして伊藤氏は、「Slackでのコミュニケーションによってサイロ化を解消し、時間や場所にとらわれない働き方、Digital HQを実現することができます。なおSlack App ディレクトリでは実に2,500種類以上のアプリケーションを入手可能です。必要なアプリを組み合わせることで、各社ならではの業務効率化が進むでしょう」と語った。
