日本マイクロソフトは、マイクロソフトとIDC Asia/Pacificが共同で実施したAIに関する調査「Future Ready Business: AIによるビジネスの可能性について」（AIによるアジア太平洋地域のビジネスの可能性について）の結果を公表。
調査対象のビジネスリーダーの約4分の3が、自社の競争力強化にとってAIが重要であると述べた。実際に、AIに関する取り組みを開始した日本企業は33％。AIを採用した企業は、2021年までに自社の競争力を2.5倍に向上できると期待している。
企業におけるAI採用理由のトップ5は、次のとおり。
- 競争力の強化（回答者の22％がもっとも重要な要因と回答、以下同様）
- イノベーションの加速（18％）
- 従業員の生産性向上（18％）
- 顧客エンゲージメントの向上（14％）
- 利益率の向上（14％）
AI導入の際、日本企業が直面する課題を尋ねると「従業員のAIに関するスキルや人材育成プログラム」が約3割を占めた。
本調査は、1,605人のビジネスリーダーと1,585人の従業員を対象に実施。日本ではそれぞれ150名、152名が回答した。
- ビジネスリーダー：250人以上の要員を擁する組織のビジネスリーダーとITリーダーが調査対象。回答者は、組織のビジネス戦略とデジタル戦略を形成する意思決定者。
- 従業員：組織の意思決定には参画していない回答者。
- 調査対象地域：アジア太平洋地域の15ヵ国・市場：オーストラリア、中国、香港、インドネシア、インド、日本、韓国、マレーシア、ニュージーランド、フィリピン、シンガポール、スリランカ、台湾、タイ、ベトナム。
- 調査対象業種：農業、自動車、教育、金融、政府、ヘルスケア、製造、小売、サービス、通信/メディア。
