ベルフェイスがコロナ禍における営業活動のデジタル活用推進や、その態度変化に関する調査を実施した。
デジタル活用に向けた導入ツールは「オンライン商談ツール」が74％
「デジタル活用できている」という回答者の割合は65％であった。また、デジタル活用できている、と回答した企業に導入ツールを尋ねると、「オンライン商談ツール」が74％、「営業マンのスキルの可視化ツール」が29％と続いた。
職位の高さとコロナ禍を契機としたデジタル活用意欲が比例
「コロナ終息後も積極的にデジタル活用を進める」と答えた方の割合は36％、「今と同じ程度には活用する」は35％と、計71％の回答者からデジタル活用への前向きな回答が集まった。また、「コロナ終息後も積極的にデジタル活用を進める」と答えた割合を職位別で見ると、「経営者・執行役員クラス」が47％、「部長・ 課長クラス」が39％、「係長・主任クラス」が38％、「担当レベル」が29％と、割合が職位の高さに比例する結果に。
緊急事態宣言下で対面営業頻度が減少も、現在は69％が「増加している」と回答
デジタル活用の重要性が高まった理由は「顧客への対面営業ができなくなったから」が52％と最多。実際にコロナ以前（2019年）と比較して、2020年4月の緊急事態宣言下で対面営業頻度が減少した方の割合は61％。一方、減少した方のうち、2020年10月現在、増加している回答者の割合は69％と、以前の対面営業頻度に戻りつつある様子が推察された。
デジタル活用の遅れ 「業種や組織体制がデジタル利用にそぐわない」が26％と最多
現在デジタル活用が進まない理由を問う設問では、「業種や組織形態がデジタル活用にそぐわないから」という回答が26％ともっとも高く、次いで「営業担当者（係長、主任）のデジタルリテラシーが不足しているから」が25％、「日々の業務が忙しく、新しい 取り組みを行う余裕がないから」が24％と続いた。
