グローバル人材の転職を支援する人材紹介会社ロバート・ウォルターズ・ジャパンは、国内で働く会社員を対象に実施した「アフターコロナ時代の新しい働き方意識調査」の結果を発表した。
テレワークでの実感はワークライフバランス向上 仕事の質・成果の向上には賛否
コロナ感染対策の在宅勤務を経験した会社員666人に、テレワークなど働く場所・時間に縛られない働き方を経験しての実感を聞いたところ、83％が「ワークライフバランスの向上」、65％が「ストレスの軽減」を実感していたことがわかった。「生産性」についても62％が向上を実感。「仕事の質・アウトプット（成果）の向上」については、およそ半数が実感ありと答えた反面、残り半数は向上の実感はないと回答したことから、押し並べると「仕事の質・アウトプットには変化なし」の傾向にあることがうかがえる。また、約4人に1人は「オフィスで働きたい」（26％）と実感していたこともわかった。
会社から受けたい支援上位「自宅のネット環境」「通話料」「オフィス家具購入」
数ヵ月に渡る在宅勤務の経験を経て「会社に支援して欲しいこと」1位は「自宅ネット環境の改善支援・手当」（64％）、2位「携帯電話・スマートフォン（端末支給・電話代・ネット代など）」（59％）、3位「オフィス家具（モニター・机・椅子など）の購入手当」（56％）、次いで「今支給されているものより機能的なパソコン」（4位）だった。メンタルケア、チームビルディング、ウェルネス活動などへの改善要望は多くなく、半数以上の会社員は生産性に直結するものへの支援を求めていることが判明した。
会社員の96％がアフターコロナの勤続・入社に際して「働き方の柔軟性」を重視
アフターコロナ時代（コロナ終息後）も現在働いている会社での勤続や今後の転職に際して「働き方の柔軟性」を重要視するかという質問では、96％の会社員が「重要視する」と回答。コロナ禍での働き方の変化と生産性の維持を経験した会社員にとっては、働く場所・働く時間帯に縛られない働き方が今後も就労生活において大切な要素であり続けることを確信するのに十分な結果となった。
調査概要
- 調査期間：2020年７月27日～8月3日
- 調査対象：同社に登録のある、首都圏・関西圏を中心とした日本在住の会社員（n=666人）
