ソニー生命保険は、2020年6月17日～6月19日の3日間、15歳～69歳の男女に対し、「コミュニケーションに関する意識調査」をインターネットリサーチで実施し、1,000名の有効サンプルの集計結果を公開した。（調査協力：ネットエイジア）
「緊急事態宣言下にテレワークをした」ビジネスパーソンの34％、関東エリアでは48％
ビジネスパーソン（509名）に、新型コロナウイルス感染症拡大防止のための緊急事態宣言下、テレワークをしたか聞いたところ、「した」は34.4％、「しなかった」は65.6％。
エリア別にみると、「した」と回答した人の割合は、関東（48.2％）がもっとも高く、中国・四国（15.8％）がもっとも低くなった。
テレワーク中の心がけ コミュニケーションは「はっきり話す」、ウェブ会議は「適宜ミュートを使う」
緊急事態宣言下、テレワークをした人（175名）に、テレワークの際のコミュニケーションで心がけていたことをたずねた。
＜コミュニケーション全般＞に関しては、「はっきり話す」（46.3％）がもっとも高くなった。相手が聞き取りやすいような話し方をしていた人が多いという結果に。
男女別にみると、「はっきり話す」は女性では57.1％と、男性（40.2％）と比べて16.9ポイント高く、「結論から話す」は男性では18.8％と、女性（7.9％）と比べて10.9ポイント高い結果となった。
＜ウェブ会議＞に関しては、「適宜ミュートを使う」（21.7％）がもっとも高かった。自分以外の人が発言しているときに、発言の妨げにならないように意識していた人が多いと推察される。
「会議の完全オンライン化に賛成」ビジネスパーソンの8割
ビジネスパーソン（509名）に、自身が勤めている会社の仕事について、コミュニケーションの完全オンライン化を進めることの賛否をたずねた。
まず、会社・職場に関するシチュエーションを挙げ、完全オンライン化を進めることにそれぞれ賛成か反対か聞いたところ、＜朝礼＞では、「賛成」は31.6％、「どちらかといえば賛成」は44.4％で、合計した『賛成（計）』は76.0％となった。
そのほか、『賛成（計）』と回答した人の割合をみると、＜研修＞では68.0％、＜会議＞では78.6％、＜社内プレゼン＞では76.4％、＜企画開発＞では74.1％、＜経費精算＞では79.4％、＜歓送迎会＞では50.9％となった。朝礼や会議といった定例の集まり、経費精算といった定型的な仕事については、完全オンライン化を進めることに前向きな人が多いと考えられる。
採用面接の完全オンライン化に賛成57％ 営業職は取引先との対面希望が全体より多い結果に
採用活動についてもたずねたところ、『賛成（計）』と回答した人の割合は、＜会社説明会＞では71.5％、＜採用面接＞では57.2％に。コロナ禍により、オンラインで採用活動を行うケースが増えているなか、説明会や面接の完全オンライン化を前向きにとらえている人は多いことが判明した。
また、取引先の人と関わるシーンを挙げ、完全オンライン化を進めることにそれぞれ賛否をたずねたところ、『賛成（計）』と回答した人の割合は、＜セールス＞では61.7％、＜名刺交換＞では61.3％となった。
営業職のビジネスパーソン（45名）についてみると、『賛成（計）』と回答した人の割合は、＜セールス＞では46.7％、＜名刺交換＞では51.1％と、ビジネスパーソン全体（それぞれ61.7％、61.3％）と比べて10ポイント以上低い結果に。自身の経験から、オンラインではなく対面でのやり取りのほうがコミュニケーションをうまく取りやすいと感じている人が多いと考えられる。
